2020年は火星探査機打ち上げラッシュ 生命探し、人類の居住も視野

米国や中国、ロシアなどが今年、計4機の火星探査機を相次ぎ打ち上げる。火星が地球に接近する好機を生かし、生命探しや将来の有人着陸を視野にしのぎを削る。

欧州とロシアは共同で探査車「ロザリンドフランクリン」を打ち上げ、生命の手掛かりとなる有機物や水を調べる。

米国も探査車「マーズ2020」を送り込む。米国は2030年代の有人火星着陸を目指しており、大気の主成分である二酸化炭素から酸素を作る実験を行い、遠い将来に人類が暮らす可能性も探る。

中国は周回機と探査車などで構成する「真容」で初の火星を目指す。生命や大気の調査が目的だが、50年の有人着陸に向けて基礎技術を固める狙いもあるとみられ、成否が注目される。

アラブ首長国連邦(UAE)は来年の結成50周年を記念して、大気を観測する周回機を日本のH2Aロケットで打ち上げる。

「2117年に人類初の火星定住」という遠大な目標を掲げ、その第一歩との位置付けだ。

https://www.sankei.com/life/news/200113/lif2001130007-n1.html

どうして火星を目指すのか?

それは、居住できる可能性が高いからです。

居住のために重要になるのが、水があるかどうか。また、空気があるか。火星は太陽系の中では地球に環境が似ていると言われている惑星です。薄い大気があり、重力も3分の1ある。月よりは重力も地球に近く、大気があるから守ってもらえる環境があるのです。だから、どうにかすれば地球みたいに住めるのではないか、と考えられるわけです。

また、火星にはかなり強い風が吹いています。火星における輸送で翼があるグライダーのように飛ぶものが研究・開発されているのはそのためです。

火星居住への取り組みは早くから行われており、1998年には「火星協会」が設立されています。これは、火星の研究や有人火星飛行に向けた提言を行っているロバート・ズブリンが設立した団体です。日本を含めた世界50ヵ国以上の会員が、有人火星探査の実現に向けて研究開発を推し進めています。

https://diamond.jp/articles/-/169684?page=2

100万人が暮らすイーロン・マスクの「火星移住計画」

火星への取り組みを進めている民間企業で、最も注目されているのはイーロン・マスクのスペースXです。

イーロン・マスクは、宇宙開発に参入してきた当初から、火星移住のビジョンを持っていました。2002年に会社を設立していますが、そのときに「人類が火星に居住する」という目標がすでにあったようです。

以前、火星居住について、イーロン・マスクはびっくりするようなことを発表したことがありました。火星の極地で大きな爆発を起こし、それによって大気の状況を変える「テラフォーミング」によって第2の地球にできるというのです。そうすれば、火星に住めるようになる、と。

そして2016年9月、イーロン・マスクは少し方向性を変えた、壮大な計画を発表しました。火星に居住地を建設する「火星移住計画」です。今後、10数年以内に地球と惑星との間で数千人を輸送する事業をスタートさせ、その後、約40年から100年後には、火星を100万人が暮らし、自給自足できる居住地にする、というのです。

https://diamond.jp/articles/-/169684?page=3

人類が初めて火星に降り立つ日、本決まりへ近づきそう…!

人類が月面に降り立ってから、ずいぶんと長い年月が経過しました。ところが、いま再び月を目指す動きが活発化しており、その先には火星を目指す流れとなっています。

このほどSpaceflight Nowは、米下院科学宇宙技術委員会(House Committee on Science, Space and Technology)が提唱した「2020年の国家航空宇宙局認可法(National Aeronautics and Space Administration Authorization Act of 2020)」について伝えています。そのもっとも注目すべき点として、これまでは理想に掲げられていた、NASAによる宇宙飛行士を火星へと送る案が、いよいよ2033年の実現へ向けて、具体的な計画にまで進められることが挙げられています。

なお、2033年の火星到達を最優先させるため、これまで2024年に再び宇宙飛行士を月面へ送る予定だったArtemis(アルテミス)計画が提唱されていたものの、2028年の目標へと先送りが決定する模様。

あくまでも、今回は法案の提言に過ぎず、実際に「H.R. 5666」として、正式可決に向けた採決が行なわれるのは、まだ先の話です。

https://www.gizmodo.jp/2020/01/sending-humans-to-mar.html

それでも火星旅行の実現がまだまだ遠い理由

宇宙探査の次なる大フロンティア、それは火星だ。2020年夏にはヨーロッパとロシアが共同で進めるエクソマーズ計画と、NASAのマーズ2020の無人探査機が火星に向けて飛び立つ。生命の痕跡を探し、火星を目指す人間が克服すべき過酷な環境について科学的に解明する手掛かりも集める構えだ。

数十億年前の火星は地球によく似ていたと、科学者は考えている。「火星には地球とよく似た大気も、液体の海もあった」と、2月の欧州宇宙機関(ESA)の探査車命名式で、イギリス人宇宙飛行士ティム・ピークは語った。「太陽系で生命の痕跡を探す場合、まず目を向けるには火星は理想的な場所だ」

ドナルド・トランプ米大統領は、火星での有人探査を2033年までに開始するようNASAに要請した。スペースXのイーロン・マスクCEOも火星旅行に意欲的だ。だが47歳のマスクと違い、64歳のボルナーは自分が生きているうちに火星旅行が実現するとは思っていない。

「数十年以内の火星旅行の実現を夢見る人々は危険性を度外視している。エンジンや推進システムさえ向上すれば行けると思っている」と、ボルナーは言う。「火星に行くだけで約2年かかる。宇宙線が飛び交う過酷な環境で人間が2年も生きられる宇宙船は、まだ存在しない」

https://www.newsweekjapan.jp/stories/technology/2019/04/post-11971.php

火星探査機ExoMarsローバー打ち上げ延期 新型コロナウイルスの影響

欧州宇宙機関(ESA)とロシア宇宙庁(ロスコスモス)は2020年3月12日(現地時間)声明を発表し、夏に予定していた火星探査機ExoMarsローバーの打ち上げを2022年に延期しました。世界中で感染が拡大している、新型コロナウイルスの影響を理由としています。

当初の予定では、火星表面で地質調査を行い、生命活動の痕跡を探るローバー「ロザリンド・フランクリン」を2020年7月26日~8月11日のうち、条件の良い日程でカザフスタンのバイコヌール宇宙基地から打ち上げることになっていました。ESAとロスコスモスは3月11日にトップ会談を行った結果、新型コロナウイルス感染症の収束が見えないため、日程を2年遅らせて2022年8月〜10月の打ち上げを目指すことで合意したとのことです。

https://otakei.otakuma.net/archives/2020031305.html

火星の火山斜面にある巨大な穴は?有人火星探査の場所としても有望視

アメリカ航空宇宙局(NASA)は、2020年3月1日、火星探査機「マーズ・リコネッサンス・オービター」の高解像度カメラ「ハイライズ」が2011年に火星の赤道近辺の巨大な楯状火山「パヴォニス山」の斜面を撮影した画像を公開した。こんもりした山の真ん中にぽっかりとあいた大きな穴は、溶岩洞の天窓とみられている。

地球では、ハワイ島のサーストン溶岩洞や韓国・済州島の万丈窟、日本の富士山麓の溶岩洞群などが知られている。

火星で発見されたこの巨大な溶岩洞は、火星に地表の過酷な環境から逃れうる場所があることを示唆している。溶岩洞には地球外生命体が存在するかもしれない。また、宇宙船やロボット、さらには有人の火星探査の場所としても有望視されている。

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/03/nasa-21.php

月有人着陸を4年延期、火星有人探査は2033年に

2020年1月24日、「月から火星へ」計画を含む米下院からNASA設置法案の改正案が提出された。共和、民主両党の議員の提案によるもので、現在NASAが目指している2024年の月面有人着陸「アルテミス」計画を4年延期して2028年実施に戻し、月近傍に構築する宇宙ステーションを足がかりに、2033年に火星有人探査を実現する目標だ。火星探査に向けた宇宙服の開発などを見据え、国際宇宙ステーション(ISS)の運用を2028年まで延長する。

「National Aeronautics and Space Administration Authorization Act of 2020」法案は、下院の科学技術宇宙小委員会宇宙航空分科会から提出された。法案はNASAが実施する数多くミッションを定義するもので、火星有人探査を最大の目標としている。

現在、月有人探査計画「アルテミス」では、女性の宇宙飛行士が月面着陸することなどを掲げて2024年を目標に進められている。もともと2028年目標だった目標が4年前倒しにされたもので、急激な予定変更を元に戻すことになる。

https://news.yahoo.co.jp/byline/akiyamaayano/20200127-00160480/